エルドアカジノ 入出金方法

エルドアカジノ 税金

オンラインカジノの人気の1つである、エルドアカジノを利用している人も多いと思います。

エルドアカジノでもしも自分が、勝利金を手にしたときに気になるのは「税金」問題です。

そもそも手にした勝利金に税金はかかるのか、税金がかかったときにはどう計算すればいいのかなどオンラインカジノと税金に関して気になることがたくさんあります。

そこで、オンラインカジノの税金問題や確定申告など利用する上での注意点について解説します。

エルドアカジノで税金はかかる?

エルドアカジノで手にした勝利金は「一時所得」という扱いになるので税金がかかります。

オンラインカジノだけではなく、競馬や競艇、競輪、パチンコ、スロットなどのギャンブルやtotoなどのスポーツ振興くじも一時所得に分類されます。

そのため、税金はしっかり払いましょう。

一時所得の計算方法がわからない方のために・・・

一時所得の計算方法

一時所得の計算方法はこちらです。

「一時所得の金額=総収入金額-収入を得るために支出した金額-特別控除額(最高50万円)」

そこから、納める必要のある所得税の計算方法は

「所得税=一時所得×1/2」

特別控除額が50万円となので、エルドアカジノでの収益が50万円を超えなければ税金を納める必要はありません。

また、オンラインカジノの場合、負けたときの支出は一時所得の支出額には含まれません。

一時所得の計算に含まれるのは、利益があった場合の支出のみになります。

負けたときの支出も含めて計算してしまうと、申告漏れになってしまう恐れがあるので注意しましょう。

エルドアカジノの確定申告で必要な税金の方法

オンラインカジノの勝利金はプレイヤー個人で得た収入なので、納税は自分自身で行います。

①税金のかかる時期・申告の時期

税金は、その年の1月1日から12月31日までの間に稼いだお金にかかります。

そして、翌年の2月16日から3月15日までの間に確定申告を行います。

この期間の税務署は1年間で最も忙しい時期で行列が出来ています。

特に最初と最後の3日間は期間中で一番混雑するので、この期間はなるべく避けて2月下旬から3月初旬に行くことをオススメします。

また、午前中に行くよりも午後に行くほうが比較的スムーズに手続きできます。

②確定申告で必要な書類

確定申告をする際に必要な書類は次の3つです。

1.源泉徴収票(企業勤めをしている場合は、年末年始頃に企業から受け取ります)

2.支払調書(年末年始頃にオンラインカジノ側から受け取ります)

3.経費の領収書(所得が300万円以下の場合は不要です)

確定申告に必要な書類はこの3種類ですが、経費の領収書に関してはオンラインカジノではかからないので必要ありません。

支払調書は、オンラインカジノから受け取る方法のほかに、自分で収支明細をプリントアウトしたものを持っていく方法もあります。

書類を用意したら、あとは確定申告を行います。

確定申告の中でわからないことがあったら、税務署の人に直接聞きましょう。

③会社勤めの方が注意すべきこと

会社勤めをしているプレイヤーの場合は、会社にオンラインカジノで稼いだお金がバレないか不安だと思います。

そんな方たちが気を付けてほしい点があります。

確定申告の2面、【給与所得者がその他の所得にかかる住民税の徴収方法】という欄にある【自分で納付(普通徴収)】にチェックを入れてください。

チェックを入れなかった場合、会社に届いてしまうので、バレると問題になる場合は必ずチェックを入れてください。

チェックを入れておくと、住民税徴収票は自宅に届くので会社にバレずに済みます。

エルドアカジノの勝利金を脱税したらバレる?

結論から申し上げると、エルドアカジノの勝利金を脱税したら「バレます」。

パチンコや競馬の場合は、その場で現金に換金されるので、お金の流れを税務署は把握できません。

ですが、税務署が把握できないだけで、本来は納税をする義務があります。

オンラインカジノは入出金ともに銀行を経由する仕組みになっています。

エルドアカジノの場合、出金方法は「ビットコイン、イーサリアム、ecoPayz、iWallet、STICPAY」です。

オンラインカジノは、パチンコ・競馬とは違って銀行を経由しているので、お金の流れを税務署が把握することができます。

そのため、オンラインカジノで得た勝利金を脱税するとバレる可能性が高いので、しっかり税金は納めましょう。

税金を納めず、確定申告を行わなかった場合には「無申告加算税」というペナルティが課せられます。

納税額のうち50万円以内には15%、50万円以上には20%が追加課税されます。

ちなみに、今のところオンラインカジノ関連の税金で脱税が発覚し摘発されたケースというのはありません。